最近仕事で運転していると、パチンコ屋さん・ガソリンスタンド・コンビニの数がどんどん減ってきたな～と感じることが増えたんですよね。
ChatGPTがいろんなデータを探してきてくれたので、そのデータを元にこれからの行く末を書いてみようと思います。
1. データで見る直近３年の店舗数推移
| 業態 | 2022年末 | 2023年末 | 2024年末* | 推移 |
|---|---|---|---|---|
| パチンコホール | 7,665店amusement-japan.co.jp | 6,839店ヤノ | 約6,700店（休業含む概算）column.cfy.jp | ▲12.6％ |
| 給油所（ガソリンスタンド） | 28,475か所（FY2021）エネーチョウ | 27,963か所（FY2022）エネーチョウ | 27,414か所（FY2023）エネーチョウ | ▲3.7％ |
| コンビニエンスストア | 55,852店（FY2022）7andi | 55,657店（FY2023）7andi | 55,736店（2024年12月）Kyodo News+ | ▲0.2％ |
*2024年末値は速報・推計を含むため、確報で変動の可能性があります。
2. 共通要因：人口減少による商圏の縮小
- 日本の総人口は2022年の1億2,494万人から2023年には1億2,435万人へと▲0.48％減少し、13年連続のマイナス総務省統計局総務省統計局。
- 若年層の減少と高齢化により、夜間型・娯楽型の需要が細る一方で日中消費も分散。ロードサイド店舗は「車でわざわざ行く価値」の再定義を迫られています。
3. セクター別の事情
- パチンコ：依存対策規制、受動喫煙防止条例、客層の高齢化が重なり閉店が加速。台数規制緩和が遅れ、M&Aで大手チェーンへの集約が進行。
- ガソリンスタンド：EV・ハイブリッド化で給油量が漸減。経産省によると20年間で店舗数はほぼ半減。土地活用の転業（コインランドリーやEV充電ステーションへの転換）も増加。
- コンビニ：店舗数は横ばいだが、24時間営業維持が困難になり、人件費上昇で営業時間短縮（深夜休業）や実証実験型無人店舗が拡大。KDDI×ローソンなど異業種連携で高齢者サービス・DXを模索。
4. 人手不足という第二の壁
- 労働力人口の減少で、小売・物流現場の求人倍率は全産業平均の約1.5倍。
- **トラックドライバー「2024年問題」**では、残業規制により2030年に貨物の3割が運べなくなる懸念が経済産業省試算で指摘されていますReuters。燃料や商品配送コスト増はロードサイドの維持をさらに圧迫。
- 省人化策として、セルフ給油・無人レジ・ロボット清掃などへの投資が加速しています。
5. 今後の展望
| 施策 | 期待効果 | リスク |
|---|---|---|
| EV急速充電器併設・再エネ発電との複合化 | 来店動機の再創出、地域インフラ化 | 初期投資大・認可手続き |
| 無人／時短営業モデル | 人件費圧縮・深夜赤字解消 | 防犯・オペレーション品質 |
| 高齢者・観光客向け複合拠点（医薬品、自治体サービス窓口） | 人口減エリアでの需要掘り起こし | 事業者間連携の難度 |
6. まとめ
数字で見ると、パチンコは10％超、ガソリンスタンドは年▲2％前後、コンビニは横ばい〜微減というコントラストが浮かび上がります。共通項は「人口減少」と「人手不足」。ロードサイドで生き残るには、「単機能店舗」から地域インフラ兼サービスハブへと進化できるかどうかが鍵となりそうです。
しかし今回出してもらったデータというのは都市部も含む全国のものになります。実際に私が生活していたり仕事をしている範囲というのはほとんどが過疎地域になります。
パチンコ店が５店あった物が、現在では２店になっていたり、ガソリンスタンドが数１０キロの間１件も無い地域というのも出始めており、十分な給油をして出掛けないと不安になっちゃう事もあります。コンビニも都市部には乱立していますけど、地方では店舗の形状だけ残っていて、立入禁止になっている所が沢山あります。
データ上はコンビニなんかは減って無い事になっていましたけど地方では減ってるんだけどな～。
これから先の未来。人口は減っていくので消費量は下がっていきますし、購買力も賃上げが追いつかなければ減っていく。何でもかんでも減っていく未来が有力になってきました。建設業でもその需要が減った中を生き抜かなければいけませんけど、そもそも供給も減るのでその時になってみたらいい塩梅になるのかもしれませんね。